ロンドンに流れ込んだマネーは、欧州の金融機関を経由して米国のサブプライムローン関連金融商品に流れ込んだ。それが米住宅価格の下落を機にしたサブプライムローン問題で欧州の金融機関が大きな損失を被った背景だ。ただ、あふれるオイルマネーはサブプライムローン関連商品だけでなく、ロンドンで不動産投資などに向かい、それが2段ロケットのように英国の住宅価格を押し上げた。ネーションワイドによると、英国の住宅価格は07年10月のピーク時で1993年の3・7倍にまで上昇した。
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オイルマネーが流入した2001年以降は、年間の住宅価格上昇幅が20%を超える年が続いた。1980年代後半の日本の土地バブルを上回る住宅バブルが起きた。英国では地下鉄の初乗り料金が4ポンドとなり、邦貨換算で1000円近くになった。高級ホテルの宿泊料金は1泊10万円を超える水準にまで高騰した。しかしサブプライムローン問題が顕在化し、シティを支えていた金融経済に激震が走る。バブルは逆同転を始めた。庄宅価格は2008年4月から前年同月比で下落に転じ、10月の前年同月比下落幅は0・6%にも達している。ロンドンに拠点を築いていたファンドなどは米国のサブプライムローン関連商品で損失を被ったのに加え、英国の住宅関連商品で大きな損失を出す羽目になった。サブプライムローンで損失を出した英国の大手金融機関は、国内の住宅関連の貸し出し資金の悪化に見舞われようとしている。ロンドンを経由して世界を駆け回っていたマネーに縮小圧力がかかっている。その一部は日本の不動産にも向かっていたが、急速に撤退モードが強まっている。